地球環境に責任を持ったグローバル企業として、あらゆる企業活動を通じて、豊かさと地球環境が持続的に調和した社会を将来にわたって実現すべく努めています。
住友ゴムは、2021年2月にカーボンニュートラル宣言し、工場から排出するCO2を2030年に半減、2050年にゼロを目指す取り組みを始めました。
当社グループのサステナビリティ活動ガイドライン「GENKI」に基づき、目標に対する成果を検証し、次年度の目標を策定しています。
ここでは、項目ごとに立てた目標と実績について紹介しています。
「◎」マークの項目は、第三者検証の対象データです。原単位は検証データには含まれません。
検証値とは係数が異なるため数値が異なります。
| Plan 2021年度目標 |
GRI ガイドライン |
Do 2021年度活動実績 |
Check 自己評価 ※1 |
Action 2022年度目標 |
中長期 （2025年）目標 |
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|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ⑤低炭素社会の構築 | |||||||
| グローバルのタイヤ1本当たりのライフサイクルCO2排出量2005年度比16.0％以上削減 | 302-1,2,5 | 12.3％削減 | 98％ | 2005年度比 16.0％以上削減 |
2025年 2005年度比17％以上削減 |
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| 省エネルギー※7 | 国内6工場 | 原油換算エネルギー使用量原単位※2 前年度比2.9％削減 |
302-3 | 2.3％削減 | 99％ | 前年度比 原単位3.0％削減 |
対前年度比3%以上削減 |
| 海外15工場 | 原油換算エネルギー使用量原単位※2 前年度比1.2％以上削減 |
302-3 | 1.5%削減 | 100％ | 前年度比 原単位3.0％削減 |
対前年度比3％以上削減 | |
| 国内関係会社 | 原油換算エネルギー使用量原単位 前年度比1.1％以上削減 |
302-3 | 4.1％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 生産におけるCO2排出量の削減※3 ※7 | 国内6工場◎ | CO2排出量原単位※2 前年度比0.4%削減 |
305-4 | 1.9％増加 | 98％ | 前年度比 総量6.0％削減 |
2030年 2017年度比50％以上削減 |
| 海外15工場 | CO2排出量原単位※2 前年度比1.1％以上削減 |
305-4 | 3.9％削減 | 100％ | 前年度比 総量6.0％削減 |
2030年 2017年度比50％以上削減 |
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| 国内関係会社 | CO2排出量原単位 前年度比0.7%以上削減 |
305-4 | 3.4％削減 | 100％ | 前年度比 総量6.0％削減 |
2030年 2017年度比50％以上削減 |
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| 物流におけるCO2排出量の削減※7 | 国内タイヤ4工場※4 | CO2排出量（総量）前年度比1.0％以上削減 | 305-4 | 3.9％増加 | 98％ | 前年度比 1.0％以上削減 |
2030年 2017年度比50％以上削減 |
| ⑥循環型社会の形成 | |||||||
| 廃棄物の削減 | 国内6工場◎ | 有価物を除く廃棄物排出量原単位※2 前年度比8.2％削減 |
306-2 | 20.6％増加 | 69％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 |
| 海外15工場 | 有価物を除く廃棄物排出量原単位※2 前年度比2.1％以内増加 |
306-2 | 12.2％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 国内関係会社 | 有価物を除く廃棄物排出量原単位 前年度比10.7％以内増加 |
306-2 | 31.8％増加 | 84％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 国内6工場 | 廃棄物等排出量原単位※2 前年度比1.9％以上削減 |
306-2 | 6.7%増加 | 92% | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 海外15工場 | 廃棄物等排出量原単位※2 前年度比2.5％以内増加 |
306-2 | 1.4%削減 | 100% | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 国内関係会社 | 廃棄物等排出量原単位※2 前年度比5.7％以内増加 |
306-2 | 2.3%増加 | 95% | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 埋立廃棄物量の削減 | 国内外23の生産拠点 | 完全ゼロエミッション継続※5 | 306-2 | 継続 | 100％ | 完全ゼロエミッション継続 | 完全ゼロエミッション継続 |
| マテリアルリサイクル率向上 | 国内6工場 | マテリアルリサイクル率85％以上 | 306-2 | 76％ | 89％ | 85％以上 | — |
| 水使用量の削減 | 国内6工場◎ | 水使用量原単位※2 前年度比4.8％削減 |
303-1 | 8.6％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 |
| 海外15工場 | 水使用量原単位※2 前年度比0.6％以内増加 |
303-1 | 9.6％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| 国内関係会社 | 水使用量原単位 前年度比15.1％以内増加 |
303-1 | 6.1％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
対前年度比1％以上削減 | |
| ⑦環境負荷物質管理の推進 | |||||||
| 有機溶剤排出量※6の削減 | 国内6工場 | 有機溶剤排出量原単位※2 前年度比3.2％以上削減 |
306-2 | 8.5％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
— |
| 海外15工場 | 有機溶剤排出量原単位※2 前年度比3.3％以内増加 |
305-7 | 4.1％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
— | |
| 国内関係会社 | 有機溶剤排出量原単位 前年度比3.7％以内増加 |
305-6 | 11.2％削減 | 100％ | 前年度比 原単位1.0％削減 |
— | |
| 化学物質の削減 | 国内6工場 | PRTR法対象物質排出量・移動量 2001年度比55％以上削減 |
305-6 | 93.8％削減 | 100% | 2001年度比55％以上削減 | — |
| 大気汚染物質の削減 | 国内6工場 | （NOx＋SOx＋ばいじん）量 2005年度比80％以上削減 |
305-7 | 86.6％削減 | 100％ | 2005年度比80％以上削減 | — |
| ⑧グローバル環境経営の推進 | |||||||
| 環境マネジメントシステムの構築&拡大 | グローバル統合認証の維持・継続 | 103-2 | 維持・継続 | 100％ | グローバル統合認証の維持・継続 | グローバル統合認証の維持・継続 | |
| 全国のタイヤ販売拠点で環境管理ガイドライン運用の定着 | — | 運用定着 | 100％ | 運用の定着 | 運用の定着 | ||
| スポーツ産業品販売拠点で環境管理ガイドライン運用の定着 | — | 運用定着 | 100％ | 運用の定着 | 運用の定着 | ||
| ⑨森づくりを通じた地球温暖化防止への貢献 | |||||||
| 郷土の森づくりプロジェクト推進 | 304-3 | 郷土の森づくり植樹活動（マングローブ植樹含む） 2021年度： 18,887本植樹 累計： 1,782,978本植樹 |
100％ | 森づくり植樹・整備活動推進 | 森づくり植樹・整備活動推進 | ||
| 国内GENKIの森の整備推進 | 304-3 | 植樹・整備活動を18回実施 | 90％ | 国内GENKIの森の整備推進 | 国内GENKIの森の整備推進 | ||
| ⑩生物多様性の保全 | |||||||
| 絶滅危惧種の保全・育成の継続 | 304-3 | 絶滅危惧種20種の保全を国内8事業所で実施 | 70％ | 絶滅危惧種の保全・育成の継続 | 絶滅危惧種の保全・育成の継続 | ||
| 岡山テストコース内の森の整備を継続 | 岡山テストコース内の森の整備を推進 | 岡山テストコース内の森の整備を継続 | 岡山テストコース内の森の整備を継続 | ||||
| 岡山テストコースのオオムラサキ育成を軌道に乗せる | 岡山テストコースでオオムラサキの羽化に至らず | 岡山テストコースのオオムラサキ羽化の成功 | 岡山テストコースのオオムラサキ羽化の成功 | ||||
※1自己評価の計算方法：基準年比（1－削減率）を用いて次の通り計算しています。
※2原単位の分母は、新ゴム消費量（天然ゴム+合成ゴムの消費量）です。
※3CO2排出量の算定には、日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」を使用しています。
※4国内タイヤ4工場、国内タイヤ部門：白河工場、名古屋工場、泉大津工場、宮崎工場
※5完全ゼロエミッション：埋立廃棄物の量をゼロ、再資源化率100％（当社では再資源化目的で処理された廃棄物の全量を再資源化量としています）。
※6有機溶剤総排出量の算定には、「VOC排出量自主規制 日本ゴム工業会計算方式」を採用しています。
※7ISO14064 に基づいて算出。GHG排出量の連結にあたっては、GHGプロトコルに準拠し、経営支配力(operational control)を用いる。
地球温暖化係数は下記を除き、日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイド」及び、日本温対法に基づく値を用いる。
外部から供給を受けた電気については次の係数を使用する。
ⅰ）日本国内：2004年の排出係数（環境省HPで公開）
ⅱ）海外：「WRI/WBCSD GHG Protocol Initiative Calculation Tool」 2007 ver. 1.02の排出係数
ⅲ）コージェネクレジットおよびグリーン電力は差し引く
