GRI（Global Reporting Initiative）「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」との対照表です。
| 項目 | 指標 | 統合報告書2024 | ホームページ |
|---|---|---|---|
| GRI 2：一般開示事項 2021 | |||
| 1. 組織と報告実務 | |||
| 2-1 | 組織の詳細 |
住友ゴムグループの事業展開（P7-8） グローバルネットワーク（P97） 投資家情報（P98） |
会社概要 |
| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象範囲となる事業体 |
編集方針、対象組織（P98） 製造資本（P19、P20） グローバルネットワーク（P97） |
編集方針 製造資本 国内拠点/グループ企業 海外拠点/グループ企業 |
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 |
対象期間（P98） 背表紙 |
会社概要 サステナビリティ資料室 |
| 2-4 | 情報の再記述 |
財務・非財務データセクション（P91-94） |
財務・非財務データ |
| 2-5 | 外部保証 |
社外からの評価・認証の取得（P89-90） 第三者検証報告書（P95） |
サステナビリティトップページ（イニシアチブへの参画・外部からの評価） 社外からの評価 第三者検証報告書 |
| 2. 事業活動と労働者 | |||
| 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他のビジネス取引関係 |
バリューチェーン上の現状認識とその取り組み（P21-24） |
バリューチェーン、外部環境、リスクと機会 |
| 2-7 | 従業員 |
財務・非財務データセクション（P92） 住友ゴムグループの経営資源（P19-20） 人的資本に関する取り組み（P63-72） |
Social 財務・非財務データ |
| 2-8 | 従業員以外の労働者 |
財務・非財務データセクション（P92） 住友ゴムグループの経営資源（P19-20） 人的資本に関する取り組み（P63-72） |
Social 財務・非財務データ |
| 3. ガバナンス | |||
| 2-9 | ガバナンスの構造と構成 |
コーポレート・ガバナンス（P73-88） サステナビリティ経営マネジメント体制（P84） |
コーポレート・ガバナンス |
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 |
コーポレート・ガバナンス（P73-88） |
有価証券報告書 コーポレート・ガバナンス |
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 |
コーポレート・ガバナンス（P73-88） |
コーポレート・ガバナンス |
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 |
コーポレート・ガバナンス（P73-88） サステナビリティ経営マネジメント体制（P84） |
コーポレート・ガバナンス 有価証券報告書 |
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の委譲 |
リスクマネジメント（P82） |
リスクマネジメント |
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 |
サステナビリティ経営マネジメント体制（P84） |
サステナビリティビジョン マネジメント体制 |
| 2-15 | 利益相反 | — | 有価証券報告書 コーポレート・ガバナンス |
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 |
内部統制システムに関する基本方針（P81） リスクマネジメント（P82） コンプライアンス（P83） |
コーポレート・ガバナンス リスクマネジメント コンプライアンス |
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 |
住友ゴムグループのサステナビリティ経営（P54-P88） 住友ゴムグループの重要課題（P25-26） |
サステナビリティビジョン マネジメント体制 住友ゴムグループの重要課題 |
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 |
取締役会の実効性向上に向けた取り組み、役員報酬等（P79-80） |
コーポレート・ガバナンス |
| 2-19 | 報酬方針 | 役員報酬等（P80） | コーポレート・ガバナンス |
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | 役員報酬等（P80） | コーポレート・ガバナンス |
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | 役員報酬等（P80） | コーポレート・ガバナンス |
| 4. 戦略、方針、実務 | |||
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 |
住友ゴムグループと企業理念体系「Our Philosophy」（P5-6） 「Our Philosophy」浸透活動（P5-6） サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」（P27-28） |
企業理念（Our Philosophy） |
| 2-23 | 方針声明 |
住友ゴムグループと企業理念体系「Our Philosophy」（P5-6） 「Our Philosophy」浸透活動（P5-6） サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」（P27-28） |
企業理念（Our Philosophy） |
| 2-24 | 方針声明の実践 |
住友ゴムグループのサステナビリティ経営（P47-88） |
サステナビリティサイト |
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス |
主要非財務データ（P92） コンプライアンス（P83） |
コンプライアンス Governance 企業倫理ヘルプライン |
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 |
主要非財務データ（P92） コンプライアンス（P83） |
コンプライアンス Governance 企業倫理ヘルプライン |
| 2-27 | 法規制遵守 |
コンプライアンス（P83） |
コンプライアンス |
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | — | イニシアチブへの参画 |
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | |||
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントのアプローチ |
主な経営資源 社会関係資本（P19-20） 住友ゴムグループの重要課題（P17-18） |
ステークホルダーエンゲージメント 社会貢献活動 住友ゴムグループの重要課題 Social |
| 2-30 | 労使協定 |
財務・非財務データセクション（P91-94） 主な経営資源（P19-20） 住友ゴムの人的資本経営（P61-72） 主な経営資源 人的資本（P19-20） |
Social ステークホルダーエンゲージメント 財務・非財務データ ファクトブック |
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | |||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス |
住友ゴムグループの重要課題（P25-26） サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」（P27-28） |
住友ゴムグループの重要課題 サステナビリティビジョン マネジメント体制 サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」 2023年の目標と実績 |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト |
住友ゴムグループの重要課題（P25-26） |
住友ゴムグループの重要課題 |
| 3-3 | マテリアルな項目の管理 |
住友ゴムグループの重要課題（P25-26） サステナビリティ経営マネジメント体制（P84） サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」（P27-28） |
住友ゴムグループの重要課題 サステナビリティビジョン マネジメント体制 サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」 2023年の目標と実績 |
| 項目 | 指標 | 統合報告書2024 | ホームページ |
|---|---|---|---|
| GRI 201：経済パフォーマンス | |||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 |
財務・非財務データセクション（P91-94） 価値創造モデル（P17-18） 各事業の課題とリスクと機会、バリューチェーン上の現状認識とその取り組み（P21‐24） 住友ゴムグループの経営資源（P19-20） 社会関係資本（P19-20） サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
財務・非財務データ 価値創造モデルとそれを支える6つの資本 バリューチェーン、外部環境、リスクと機会 社会貢献活動 ステークホルダーエンゲージメント サプライチェーンマネジメント ファクトブック |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
住友ゴムグループのサステナビリティ経営・環境（P48-60） |
気候変動への対応（TCFD) |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | — | 有価証券報告書 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | — | — |
| GRI 202：地域経済での存在感 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | — | — |
| 202-2 | 国別の報告 | — | — |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト | |||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | — | — |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | — | — |
| GRI 204：調達慣行 | |||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | — | — |
| GRI 205：腐敗防止 | |||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | — | コンプライアンス |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 |
コンプライアンス（P83） |
コンプライアンス |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | — | 2021年ニュース一覧 |
| GRI 206：反競争的行為 | |||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | — | — |
| GRI 207：税務 | |||
| 207-1 | 税務へのアプローチ |
税の透明性（P84） |
税の透明性 |
| 207-2 | 税務ガバナンスおよびリスク管理 |
税の透明性（P84） |
税の透明性 |
| 207-3 | 税務に関するステークホルダーエンゲージメントおよび管理 | — | — |
| 207-4 | 国別の報告 | — | — |
| 項目 | 指標 | 統合報告書2024 | ホームページ |
|---|---|---|---|
| GRI 301：原材料 | |||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 主要非財務データ（P92） | 財務・非財務データ |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 |
資源循環・持続可能な原材料（P52-54） |
資源循環・持続可能な原材料 |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 |
資源循環・持続可能な原材料（P52-54） |
資源循環・持続可能な原材料 |
| GRI 302：エネルギー | |||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 302-3 | エネルギー原単位 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ イノベーション |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ イノベーション |
| GRI 303：水と廃水 | |||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 |
生物多様性の保全（P55-56） 主要非財務データ（P92） |
生物多様性の保全（TNFD） 水資源の保全 財務・非財務データ |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント |
生物多様性の保全（P55-56） 主要非財務データ（P92） |
生物多様性の保全（TNFD） 水資源の保全 財務・非財務データ |
| 303-3 | 取水 |
生物多様性の保全（P55-56） 主要非財務データ（P92） |
水資源の保全 財務・非財務データ |
| 303-4 | 排水 |
生物多様性の保全（P55-56） 主要非財務データ（P92） |
水資源の保全 財務・非財務データ |
| 303-5 | 水消費 |
生物多様性の保全（P55-56） 主要非財務データ（P92） |
水資源の保全 財務・非財務データ |
| GRI 304：生物多様性 | |||
| 304-1 |
保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、 もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト |
生物多様性の保全（P55-56） |
生物多様性の保全（TNFD） 製造拠点のサステナビリティへの取り組み |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト |
生物多様性の保全（P55-56） |
生物多様性の保全（TNFD） 製造拠点のサステナビリティへの取り組み |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 |
生物多様性の保全（P55-56） |
希少動植物保護の取り組み 製造拠点のサステナビリティへの取り組み |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 |
生物多様性の保全（P55-56） |
希少動植物保護の取り組み 製造拠点のサステナビリティへの取り組み |
| GRI 305：大気への排出 | |||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） |
カーボンニュートラル（P50） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） |
カーボンニュートラル（P50） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3） |
カーボンニュートラル（P51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 |
カーボンニュートラル（P50-51） 主要非財務データ（P92） |
カーボンニュートラル 財務・非財務データ |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | — | 財務・非財務データ 環境マネジメント |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 |
環境マネジメント（P59） |
財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 |
| GRI 306：廃棄物 | |||
| 306-1 | 廃棄物の発生と重大な廃棄物関連の影響 | — | 財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 資源循環・持続可能な原材料 |
| 306-2 | 重大な廃棄物関連の影響の管理 | — | 財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 資源循環・持続可能な原材料 |
| 306-3 | 発生した廃棄物 |
資源循環・持続可能な原材料（P52-54） |
財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 資源循環・持続可能な原材料 |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | — | 財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 |
| 306-5 | 処理された廃棄物 |
資源循環・持続可能な原材料（P52-54） |
財務・非財務データ 環境マネジメント 廃棄物の削減 資源循環・持続可能な原材料 |
| GRI 307：環境コンプライアンス | |||
| 307-1 | 環境法規制の違反 |
環境マネジメント（P59） |
環境マネジメント |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント | |||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー |
サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
サプライチェーンマネジメント |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 |
サプライチェーンマネジメント（P57-58） 生物多様性の保全（P55-56） |
サプライチェーンマネジメント 生物多様性の保全（TNFD） |
| 項目 | 指標 | 統合報告書2024 | ホームページ |
|---|---|---|---|
| GRI 401：雇用 | |||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 |
主要非財務データ（P92） |
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン 財務・非財務データ |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | — | — |
| 401-3 | 育児休暇 |
主要非財務データ（P92） |
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン 財務・非財務データ |
| GRI 402：労使関係 | |||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | — | — |
| GRI 403：労働安全衛生 | |||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | — | 労働安全衛生 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | — | 労働安全衛生 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | — | 労働安全衛生 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | — | ステークホルダーエンゲージメント 労働安全衛生 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | — | 労働安全衛生 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 |
健康経営の推進（P66） |
健康経営の推進 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 |
健康経営の推進（P66） |
健康経営の推進 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | — | 労働安全衛生 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | — | 労働安全衛生 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | — | 労働安全衛生 健康経営の推進 |
| GRI 404：研修と教育 | |||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | — | 住友ゴムの人的資本経営 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム |
住友ゴムの人的資本経営（P63-68） |
住友ゴムの人的資本経営 継続的成長を支える人材の育成 人材のパフォーマンスを高める施策の実行 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | — | 継続的成長を支える人材の育成 人材のパフォーマンスを高める施策の実行 |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 | |||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
住友ゴムの人的資本経営（P63-68） |
ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 |
主要非財務データ（P92） |
財務・非財務データ |
| GRI 406：非差別 | |||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 |
人権への取り組み（P69） |
人権尊重の取り組み |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 | |||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー |
人権への取り組み（P69） |
人権尊重の取り組み ステークホルダーエンゲージメント |
| GRI 408：児童労働 | |||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
人権への取り組み（P69） サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
人権尊重の取り組み サプライチェーンマネジメント |
| GRI 409：強制労働 | |||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー |
人権への取り組み（P69） サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
人権尊重の取り組み サプライチェーンマネジメント |
| GRI 410：保安慣行 | |||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | — | — |
| GRI 411：先住民族の権利 | |||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | — | — |
| GRI 412：人権アセスメント | |||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 |
人権尊重の取り組み（P69） |
人権尊重の取り組み |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 |
人権尊重の取り組み（P69） |
人権尊重の取り組み |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | — | — |
| GRI 413：地域コミュニティ | |||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 |
住友ゴムグループの経営資源 社会関係資本（P19-20） サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
ステークホルダーエンゲージメント サプライチェーンマネジメント 社会貢献活動 緑化活動による環境保全の取り組み |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | — | — |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント | |||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー |
サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
サプライチェーンマネジメント |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 |
サプライチェーンマネジメント（P57-58） |
サプライチェーンマネジメント |
| GRI 415：公共政策 | |||
| 415-1 | 政治献金 | — | — |
| GRI 416：顧客の安全衛生 | |||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | — | — |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | — | — |
| GRI 417：マーケティングとラベリング | |||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | — | 品質マネジメント、商品・技術・サービス開発の考え方 イノベーション |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | — | 品質マネジメント、商品・技術・サービス開発の考え方 |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | — | — |
| GRI 418：顧客プライバシー | |||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | — | — |
| GRI 419：社会経済面のコンプライアンス | |||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | — | コンプライアンス |
