グローバル環境データ

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Ecology［グローバル環境経営の推進］

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グローバル環境データ

住友ゴムグループでは温室効果ガス（GHG）排出量の低減を、生産拠点とオフィスなど非生産拠点を合わせた目標を設定して取り組んでいます。

CO2排出量（スコープ1、スコープ2）注1

（ t-CO2e ）

2018 2019 2020 2021 2022
SCOPE1 400,000 404,000 367,000 398,000 377,000
SCOPE2（ロケーション） 701,000 681,000 632,000 710,000 668,000
SCOPE2（マーケット） — — — — 471,000
合計（ロケーション） 1,101,000 1,085,000 999,000 1,108,000 1,045,000
合計（マーケット） — — — — 848,000

CO2排出量（スコープ3）

（ t-CO2e ）

2018 2019 2020 2021 2022
カテゴリ1 購入した製品・サービス 1,830,819 1,325,414 1,671,425 1,369,183 5,007,685
カテゴリ2 資本財 213,274 185,432 133,734 158,058 45,850
カテゴリ3 スコープ 1,2 に含まれない燃料及びエネルギー活動 54,233 53,522 47,754 50,655 153,552
カテゴリ4 輸送、配送（上流） 182,136 192,508 166,533 173,056 348,560
カテゴリ5 事業から出る廃棄物 1,316 1,917 560 738 19,196
カテゴリ6 出張 3,632 3,235 975 826 5,247
カテゴリ7 雇用者の通勤 941 978 942 931 17,243
カテゴリ8 リース資産（上流） 0 0 0 0 0
カテゴリ9 輸送、配送（下流） 127,875 134,891 116,749 121,623 5,071
カテゴリ10 販売した製品の加工 0 0 0 0 0
カテゴリ11 販売した製品の使用 18,779,072 19,707,858 17,079,335 17,907,729 32,869,605
カテゴリ12 販売した製品の廃棄 96,082 96,211 84,391 93,760 896,702
カテゴリ13 リース資産（下流） 706 778 778 2,242 3,327
カテゴリ14 フランチャイズ 0 0 0 0 0
カテゴリ15 投資 6,836 7,262 6,701 6,647 0
合計 21,296,922 21,710,006 19,309,877 19,885,448 39,372,038

※カテゴリ8、10、14、15は算定対象外（カテゴリ15は2022年度から）

※2021年度以前：JATMAガイドラインVer2.0を参照し算定方法を定め、排出係数は環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」を使用。2022年度：環境省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.5」を参照し算定。排出係数は、産業技術総合研究所のIDEA v2.3、環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer3.3」、日本自動車タイヤ協会（JATMA）「タイヤの LCCO2 算定ガイドラインVer3.0.1」等を使用。

水使用量

水使用量グラフ

排水量

排水量グラフ

廃棄物埋立量

廃棄物埋立量グラフ

【集計範囲】

国内工場
白河、名古屋、泉大津、宮崎、市島、加古川
海外工場
インドネシア、中国・常熟、中国・湖南、タイ、ブラジル、南アフリカ、アメリカ、トルコ、タイ・天然ゴム加工、中国・中山、ベトナム、マレーシア、スイス、タイ・テニスボール、フィリピン、スロベニア
国内関係会社工場
ダンロップリトレッドサービス（小野工場・北海道工場）、SRIエンジニアリング（西神事業所、加古川事業所）、中田エンヂニアリング、ダンロップゴルフクラブ
非生産拠点
本社、技術研究センター、事務所、販売会社、物流倉庫、テストコース、スポーツジム、ゴルフコースなど

注1CO2排出量は日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」を使用。国内の電力排出係数は電力会社公表値。海外の電力排出係数は「WRI/WBCSD GHG Protocol Initiative Calculation Tool」を使用。

環境会計の基本的な考え方

  • 住友ゴムグループ

住友ゴムグループは、社会との良好な関係を保ちつつ環境に配慮した企業活動を推進するために、環境会計を導入しています。
環境会計は、企業の環境保全への取り組みを定量的に評価する枠組みの一つであり、当社グループでは環境省のガイドラインに沿ってコストなどを測定しています。
環境保全を効率的かつ効果的に推進するためには、政府と企業と消費者が互いに協力し、環境情報を開示しあうことが大切です。当社グループは環境会計を経営ツールとしてのみならず、社会とのコミュニケーションツールとしても重視しています。

2022年度の環境会計

  • 住友ゴムグループ

環境保全コスト（百万円）

分類 2021年度
投資額 費用額

1. 事業エリア内コスト

 脱硫、排水処理設備費用ほか 1,194 2,550

2. 上・下流コスト

 廃タイヤの処理費用、
容器包装委託費用ほか		 10 129

3. 管理活動コスト

 EMSの維持費用ほか 0 123

4. 研究開発コスト

 環境にやさしい製品の開発費用ほか 0 2,250

5. 社会活動コスト

 緑化費用 4 176

6. その他環境保全コスト

 0 21
合計 1,208 5,250

2022年度の環境保全コストは、公害防止（集塵機、排水処理装置など）、温暖化防止（省エネなど）、資源循環（廃タイヤボイラー、ポリシート再生装置など）の設備投資として約12億円、また、コージェネレーション設備、廃タイヤボイラー、冷却水循環装置の維持管理費などで約53億円となりました。

環境保全効果（改善、対策を実施しない場合との比較効果）削減総量で評価

分類 効果内容 対前年度削減量
地球環境保全 CO2排出量（t-CO2） 15,487
原油換算エネルギー使用量（kl） 10,625
有機溶剤排出量（t） -4
資源循環 埋立廃棄物量（t） 完全ゼロエミッション継続
廃棄物排出量（t） 588
排水量（千m3） 271

2022年度地球環境保全の取り組みでCO2排出量は15千t削減、原油換算エネルギー使用量は11千KL削減しました。これらは省エネルギーの効果と減産影響のためです。また、有機溶剤排出量は4t増加しました。
資源循環の取り組みでは、国内6工場で2005年度から1８年連続で完全ゼロエミッション注2を達成し、直接埋立廃棄物量の完全ゼロを継続することができました。また、廃棄物排出量は588t削減、排水量は271千m3削減しました。

注2完全ゼロエミッション：埋立廃棄物量をゼロ、再資源化率100％
（当社では再資源化目的で処理された廃棄物の全量を再資源化量としています。）

環境保全対策にともなう経済効果（百万円）

分類 効果内容 経済効果
省エネルギーによる削減額 コージェネレーションシステム導入、
省エネルギー活動		 413
リサイクル・減容化ほか 廃棄物の削減、リサイクル、売却益 1,315
合計 1,728

2022年度の環境保全対策にともなう経済効果は、省エネルギー活動で約4億円、リサイクル・減容化などで約13億円になりました。

2022年度の環境効率

  • 住友ゴムグループ

2022年度のCO2排出量、排水量、有機溶剤排出量の環境効率はすべて向上しました。これは、生産増、売上高の大幅な増加の影響です。2023年度もすべての環境効率の向上を目指し、環境負荷低減活動を継続します。
また、埋立廃棄物量の環境効率は完全ゼロエミッションの継続により維持できました。

環境効率グラフ

環境効率＝（売上高／環境負荷）の基準年を100としたときの指数
CO2排出量：1990年＝100
有機溶剤排出量、排水量、埋立廃棄物量：2000年＝100