住友ゴムグループは企業理念体系「Our Philosophy」に基づき、事業とサステナビリティを統合した社会課題の解決に取り組むため、サステナビリティに関する長期目標「はずむ未来チャレンジ」を策定しています。 「はずむ未来チャレンジ」は、当社のバリューチェーン全体のリスクと機会から特定した7つのマテリアリティ(重要課題)に基づいて長期的かつ挑戦を加速させる取り組みを整理しています。
マテリアリティの「社会課題解決に向けたイノベーション」の項目は、ものづくり企業である当社が提供できる社会価値をサステナビリティの観点から再定義し、事業ごとに目標を定めています。 その他6つのマテリアリティの項目は、タイヤ・路面摩耗粉じんやマイクロプラスチックなど当社商品が影響を与えうる環境課題や、人権デュー・ディリジェンスの取り組みなど、グローバル企業として果たすべき責務を踏まえて設定しています。 各目標に向けた取り組みは事業部やサステナビリティに関する部会など全社横断の組織体制で推進するとともに、サステナビリティ推進委員会で監督しています。
2025年12月に見直した本目標の進捗と実績は、ウェブサイトにて報告いたします。
(2025年12月現在、サイト更新中)
| マテリアリティ | 「はずむ未来チャレンジ」 | 関連するSDGs |
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社会課題解決に向けたイノベーション
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・アクティブトレッド技術をはじめとする最先端技術を活用した高機能商品の拡充による安全なモビリティ社会の実現
・従来のセンシングコア技術に加え、AI技術を活用した体験価値の提供による安全なモビリティ社会の実現 ・先進技術と人の感性が融合したスポーツギアを通して競技の魅力を高めることによるプレーヤーの健康増進と成長 ・あらゆる年齢層への体験機会の提供を通した生涯スポーツの浸透と健康寿命の延伸 ・多様な社会ニーズに寄り添い応えられる、品質・競争力に優れる商品提供を通じた、安全・安心・快適な暮らしや街づくりの実現 ・社会課題や潜在顧客のニーズを出発点に、ゴムの分析・解析・設計・可視化の技術を軸とした事業の創出による新たな価値の提供 ・挑戦する人材の拡充と挑戦を支える体制の強化、そして多様なパートナーとの共創を通したイノベーションを生み出す基盤づくり |
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気候変動
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・スコープ1,2について2030年までに2017年比55%を削減(SBT認定)、2050年までにカーボンニュートラルを達成
・スコープ3について2030年までに2021年比でカテゴリ1を25%削減(SBT認定)、カテゴリ4を10%削減 ・水素等の次世代エネルギーの活用推進 |
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循環型経済
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・サステナブル原材料比率について2030年までに40%、2050年までに100%を達成
・サステナブル商品認定制度を運用し2030年までにスタンダード認定率100%、うちゴールド認定率30%を達成 ・リトレッドタイヤの販売本数について2030年までに2019年比190%を達成 |
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生物多様性
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・持続可能な天然ゴムの調達率について2050年までに100%を達成
・水リスク拠点の水使用のリサイクル率について2050年までに100%を達成 ・タイヤ・路面摩耗粉じん(TRWP)の環境影響に関する研究調査と緩和に向けた取り組み ・人工芝由来マイクロプラスチックの環境影響に関する研究調査と流出抑制に向けた取り組み |
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人権
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・重篤災害ゼロの継続 ・国連の指導原則に則ったグリーバンスメカニズムの設置・運用と定期的な見直し ・人権デュー・ディリジェンスのリスク特定・対応・評価・開示を継続して実施 |
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多様な人材
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・「Our Philosophy」について従業員の共感率を2030年までに80%(KPI)(連結) ・従業員エンゲージメントスコアについて2030年までに58%、2035年までに65%(KPI)(単体) ・女性管理職比率について2030年までに12%(KPI)(単体) |
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ガバナンス・企業倫理
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・多様なスキルや属性をもつ役員で取締役会を構成 ・外部機関による取締役会実効性評価の実施および機関投資家との意見交換の開催 ・国際課税ルールを踏まえた税務コンプライアンス業務の推進と税務リスクに応じた事前確認制度(APA)の活用 |
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