日本国内では、毎年約1億本、約100万トンの廃タイヤが発生しています。一方、タイヤの高性能化による廃棄物処理の多様化や不適正な処理による環境負荷の増大、最終処分場の残余容量のひっ迫など、廃タイヤを取り巻く問題は深刻化しつつあります。
問題解決に寄与すべく、住友ゴムグループは、廃タイヤを新たなタイヤによみがえらせる更生タイヤ事業や、廃タイヤのリサイクルに取り組んでいます。
出典：一般財団法人日本自動車タイヤ協会 廃タイヤリサイクル状況
出典：一般財団法人日本自動車タイヤ協会 廃タイヤリサイクル状況
更生タイヤは、省資源、省エネルギー、CO2削減効果など、輸送事業者の環境経営やコスト低減に貢献する取り組みとして需要が高まっており、グリーン購入対象商品にもなっています。住友ゴムグループでは1972年に専門子会社を設立し、兵庫県と北海道の2カ所に更生タイヤ生産拠点を設けて、お客様のニーズにお応えしています。
また、更生タイヤとして再生できるか、廃棄処理されるかはタイヤの使用状況によって決まるため、当グループではお客様の適切なタイヤ管理をサポートする活動も実施しています。
委託更生システムとは、お客様が自社でご使用になられたタイヤ（台タイヤ）を更生タイヤとして再生加工する方式で、当グループが更生するタイヤの約50％がこのシステムを利用して生産されています。
このシステムを利用することで、新品から更生までトータルライフを管理でき、安心してご使用いただけるだけでなく、コストも低減できます。
リモールド方式とは、台タイヤのトレッドゴムの表面を削り取り、未加硫ゴムを貼り付けて加硫する方法です。トレッドゴムが台タイヤにしっかりと密着することで、きれいな外観に仕上がり、高品質・高性能な更生タイヤを生産することができます。
住友ゴムグループは、廃タイヤをボイラー燃料として使用するサーマルリサイクルシステムを1982年に名古屋工場、その後、白河工場、宮崎工場にも導入し、現在3工場で保有し、エネルギー源として有効利用しています。
また、廃タイヤを再資源化したゴム粉、再生ゴムを人工芝、競技場トラックや道路舗装などに使用するマテリアルリサイクルにも取り組んでいます。
廃タイヤを燃料として有効利用しています。
