「◎」マークの項目は、第三者検証の対象データです。原単位は検証データには含まれません。検証値とは係数が異なるため数値が異なります。
気候変動によるリスクと機会を重要な経営課題として認識し、緩和及び適応の適切な施策を実施すべく、サステナビリティ推進本部を創設し、社長をトップとする全部署を総括的に管理するサステナビリティ推進委員会を立上げました。この活動の一環として、TCFD※1宣言へ2021年6月に賛同しました。また、SBT※2のコミットメントに向けた準備を進めています。
※1気候関連財務情報開示タスクフォース
※2Science Based Targets
2020年度は、新型コロナの影響で工場の停止を余儀なくされ、省エネ活動が十分に行えない状況でしたが、2019年度の省エネコンサルティングを活用した省エネの案件に取り組みました。その結果、住友ゴムグループの国内工場の生産活動におけるCO2排出量は265千t-CO2となり、前年度から6千t-CO2削減し、CO2排出量原単位は前年度比18.9％増加しました。
2021年度は設備予知保全、省エネルギーに影響する要因を探索・抽出・解析するための AI・IoTプラットフォーム導入などを継続し、CO2削減に取り組みます。
※1日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」による（原単位に使用）。電力排出係数は2004年電力会社公表値を使用。
※2コージェネクレジットを考慮しない総排出量。
※電力排出係数は「WRI/WBCSD GHG Protocol Initiative Calculation Tool」2004年度を使用。
※日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」による。電力排出係数は2004年電力会社公表値を使用。
住友ゴムグループで排出しているCO2以外の温室効果ガスにはメタン、一酸化二窒素、フロン類、六フッ化硫黄があります。
フロン排出抑制法に基づくフロン類算定漏えい量報告には、2020年は該当しませんでした。
※算定方法はフロン排出抑制法に基づく
