Ecology［低炭素社会の構築］
「◎」マークの項目は、第三者検証の対象データです。原単位は検証データには含まれません。検証値とは係数が異なるため数値が異なります。
当社グループのスコープ1、2においてカーボンニュートラルを推進するため、省エネルギー、コージェネレーションシステムの増設、太陽光発電の導入、再生可能エネルギー由来の電力の購入、燃料の電気化、水素への燃料転換など、個々の取り組み可否や優先順位について検討しました。特に蒸気をつくる燃料のカーボンニュートラルは課題であり、水素活用の計画を作成しました。各拠点で使用しているエネルギーの実態を把握した上で各拠点と議論し、またカーボンニュートラルに関する動画配信による啓発を行うことを通して、各拠点のシナリオを作成しています。
中国・常熟工場と中国・湖南工場において、脱炭素社会の実現に向け、2022年1月から購入電力のすべてを再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えました。これにより、2022年度に中国の2工場でタイヤ製造時に排出されるCO2は、2021年度比で約70％削減される見込みです。
さらに購入電力を減らすために、2022年下期には太陽光発電の導入を計画しています。
ISO50001は、2011年に発行された、エネルギーパフォーマンスの継続的改善を目指すための体系化されたエネルギーマネジメントシステムの国際規格です。当社グループにおけるISO50001認証取得は、中国・常熟工場、ブラジル工場、トルコ工場の3拠点です。
| 拠点名 | 取得年月 |
|---|---|
| 中国・常熟工場 | 2015年2月 |
| ブラジル工場 | 2015年2月 |
| トルコ工場 | 2022年5月 |
タイヤをつくるためには電気と熱という2つのエネルギーが必要ですが、タイヤをつくるのに必要な熱は電気のように再生可能エネルギーで代替することが難しいためカーボンニュートラルに向けた大きな課題となっています。
その解決のため、当社は国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の支援を受け、2021年8月からCO2を排出しない次世代エネルギーとして期待されている水素活用に向けた実証実験を開始しました。
水素活用に積極的な福島県の白河工場において、水素ボイラーを導入して、NOx排出量のコントロールをはじめとした24時間連続運転における課題の抽出と解消を行い、燃料の水素転換による有効性評価を行います。
また、この水素ボイラーと合わせて太陽光発電の増設により、製造時のCO2排出量がゼロのタイヤを製造します。
気候変動によるリスクと機会を重要な経営課題として認識し、適切な施策を実施すべく、サステナビリティ推進委員会を運営しています。社長をトップとして、部門横断的に施策の立案・実施・管理を推進しています。この活動の一環として、2021年6月にTCFD※1へ賛同しました。また、SBT※2のコミットメントに向けた準備を進めています。
※1気候関連財務情報開示タスクフォース
※2Science Based Targets
2021年度は、生産量の増加および自家発電施設の故障による影響が大きく、住友ゴムグループの国内工場の生産活動におけるCO2排出量は278千t-CO2となり、前年度から42千t-CO2増加し、CO2排出量原単位は前年度比2.2％増加しました。
2022年度は省エネルギー活動の強化や再生可能エネルギー導入により、CO2削減に取り組みます。
※2022年は原単位目標無し、総量目標は6％削減
※1日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」による（原単位に使用）。電力排出係数は2004年電力会社公表値を使用。
※2コージェネクレジットを考慮しない総排出量。
※電力排出係数は「WRI/WBCSD GHG Protocol Initiative Calculation Tool」2004年度を使用。
※日本ゴム工業会「温室効果ガス排出量算定ガイドブック」による。電力排出係数は2004年電力会社公表値を使用。
住友ゴムグループで排出しているCO2以外の温室効果ガスにはメタン、一酸化二窒素、フロン類、六フッ化硫黄があります。
フロン排出抑制法に基づくフロン類算定漏えい量報告には、2021年は該当しませんでした。
※算定方法はフロン排出抑制法に基づく
