人材育成の重要テーマとして、3つの人材タイプを定義しています。先行きが不透明で将来の予測が困難なVUCAといわれる時代の中で、迅速な意思決定ができ、変化に柔軟に対応できるリーダーシップをもつ「経営人材」。これまで、ゴム技術を基盤として社会にイノベーションを起こしてきたように、これからも新しい価値を提供し続けられる「イノベーション人材」。デジタル技術を活用し、より高度で効率的な意思決定や業務推進に加え、ビジネスに応用し、新たな価値を創出できる「DX人材」。これらの人材の継続的育成に努め、企業価値を向上させていきます。
変化の激しいVUCAな時代には、柔軟性と迅速な意思決定が求められます。そのため、不確実な状況下でも冷静に判断し、先見性を持って行動できる「経営人材」の育成が極めて重要です。あわせて、チームを効果的に率い、変化に柔軟に対応できるリーダーシップも必要不可欠となります。絶えず学び、自らを成長させることができる人材を育成できる仕組みを構築していきます。
住友ゴムはゴム技術を基盤として社会に新しい価値を提供するイノベーションを起こしてきました。現在でも新しい技術として「Smart Tyre Concept」「水素エネルギーを活用したタイヤ製造」「高減衰ゴムを活用した制振技術」などを生み出し続けています。これからも新しい時代にイノベーションを起こし続けることができるよう、イノベーションに挑戦できる人材と風土を育てていきます。
デジタル技術を活用してビジネスモデルや業務プロセスを根本から変革し、より高度で効率的な意思決定や業務推進をすることが求められています。この変革を成功させるためには、デジタル技術の知識だけでなく、ビジネスに応用し、新たな価値を創出できる能力や変化に柔軟に対応し、組織内でのデジタル化推進のリーダーシップを発揮することが求められます。こうしたDX人材を育成し、定着し、活躍できる仕組みを作り上げていきます。
役員層のリーダーシップ向上と一枚岩化を目的として、社外のプロのエグゼクティブコーチを招き、執行役員以上(及び一部の海外ナショナルスタッフCEO)に対して定期的なコーチングを実施しています。月に一度、定例でのコーチングを実施して経営課題や組織課題についてのディスカッションを行っています。これに加えて、毎週エグゼクティブコーチから役員全員へリーダーシップに関するメールマガジンが配信され、それに対しての各々の回答を見ながらリーダーシップに関する認識を深めていくこととともに役員間での連携を強化しています。
経営人材を育成するにあたり、リーダーシップは重要な要素となります。リーダーシップを向上させるために、知識のインプット・行動としてのアウトプット・他社からのフィードバックというサイクルを年単位で回しています。インプットとしてはリーダーシップやフォロワーシップやコミュニケーションについての研修も整備しており、e-Learningや通信教育に加えて、選択式のオンライン研修も受講することができます。そしてフィードバックとして、個人のリーダーシップの癖に関しては360度フィードバックを通じて客観的に自身の状態を見つめることができます。あわせて、組織の状態としては毎年実施している組織風土調査により自身の所属する組織の状態を計測しています。これらを通じて継続的にリーダーシップを向上し続けています。
イノベーションを作るためには仕組みや風土が大切なことは言わずもがなですが、生み出すための人材育成が重要な要素と考えています。2023年からイノベーション人材育成プログラムとして開始し、初年度は17名が参加しました。初年度は３つの大学にも企画から開催までの協力をいただき、アントレプレナーシップマインドの醸成のための講義から、グループ毎の最終プレゼンテーションの実施を２か月程度で集中的に実施をしました。
2021年に管理職の人事制度を従来の職能資格制度に基づく処遇体系からより仕事基準に移行し、新たに役割等級制度として開始をしました。それにあわせて、単線的であった管理職の制度をマネジメントコースとスペシャリストコースに分けて専門人材がより活躍できる枠組みの運用を始めています。今後、管理職以外への拡大についても検討しているところです。
2023年には副業や兼業についての就業規則上の記載文言を変更し、副業・兼業を行いたい社員を後押ししています。社外の仕事に触れることで新たな視点を持って当社の業務にもあたることができるようになり、より効率的な働き方やイノベーションの創出に貢献するものと考えています。
毎年年末に年間の取り組みを表彰するイベントを実施しています。表彰としてはテクノサイエンス賞・BTC年間表彰・サステナビリティ表彰の３つの部門があります。
テクノサイエンス賞として、次世代への創造の芽を生み出していく基礎研究・技術開発・設備開発・生産技術などにおける革新的な内容に対して表彰を行います。BTC(Be the Change)年間表彰としては、組織体質と利益基盤のいずれかもしくは双方において大きな改善があった内容に対して表彰を行います。サステナビリティ表彰は活動ガイドラインGENKI(G：Governance、E：Ecology、N：Next、K：Kindness、I：Integrity)の各部門において、サステナビリティビジョンである「わたしたちは、多様な力をひとつに、環境や社会にやさしい製品・サービスを提供することで、持続可能で「GENKI」な未来を創造します」において優秀な活動を表彰します。2023年度のテクノサイエンス賞の最優秀賞は「アクティブトレッド開発」が選ばれ実際のビジネスにおけるイノベーションとも大きく結びつく内容となっています。
＜実績＞
テクノサイエンス賞 最優秀賞1件、優秀賞6件
BTC年間表彰 7件
サステナビリティ表彰 最優秀賞2件、優秀賞4件、特別功労賞3件、奨励賞11件
間接部門の全社員約3,500人を対象に2022年10月からDX人材育成研修プログラムを開始しました。全員が共通して持つべきスキルをDXリテラシーと定義すると共に、より高度なスキルを持つ人材をビジネスコア人材、プロ人材、データエンジニア人材と定義して育成しています。さまざまなDXの施策が具体化する2025年までに、人員の育成を完了させ、データに基づく意思決定や行動（データドリブン）が全社で可能となる土台づくりを進めています。2023年末時点ですでに2,220名が受講しており当初目標値を上回る育成を行うことができています。また、プロコースについてはProject-Based Learning(PBL、課題解決型学習)を行っており、学習しながら実際の職場の課題解決を進めるなど、知識の定着や職場の理解促進にも力を入れています。
＜実績と目標＞
DXリテラシー受講完了人数2023年末 2,220人(目標 2025年末 3,500人)
当社ではデータの可視化により素早く・高度な意思決定を行う文化醸成のために広くセルフBIツールとしてTableauを2018年より本格導入しました。製造部門・SCM部門・販売部門・ソリューション部門など幅広く実際のビジネスにも活用しており、2023年に新たに導入した３拠点を合わせて、全世界14拠点に展開が完了しています。これにより各部門のデータリテラシーの向上を図り、高度な情報分析をできることとともに、データドリブンな人材育成を目指しています。
当社では定型的な事務作業の効率化を行い、より付加価値の高い業務にリソースシフトを図るため、RPAの活用を進めています。以前は担当者が入力していたデータ登録作業などを開発したRPAロボットで対応することにより、2023年末には取り組みを開始した2018年と比較して75,000時間以上の効率化を図ることができました。この結果には、IT部門が開発したRPAロボットのみならず、各部門の担当者が自ら開発(市民開発)したRPAロボットによる効率化が年間44,000時間以上含まれており、事務効率向上とあわせて社員のデジタルリテラシーの向上に寄与しています。
ゴルフボールの開発の過程において、ゴルフボールにとって重要な『どのように「飛ぶ」のか』を分析するために、マシンによる測定データや人が打ったときの感触などを数値化したデータを収集・集計する作業にRPAを導入したところ、月に50時間程度要していた膨大なデータを扱う手作業が、ワンクリックする（RPAを起動させる）だけの業務に変わり、月12時間まで削減できました。納期に追われることがなくなったことで精神的にも余裕ができ、これまでは分析に手一杯で携われなかった商品開発にも参加できるようになりました。
従業員にポジティブな変化体験を提供することで、社内業務基盤強化と職場風土の活性化などにつなげていきます。
社内でDXを推し進めていくための重要な要素のひとつがコミュニティ(つながり)の存在であると考えています。コミュニティはナレッジを共有し、コミュニケーションを活性化させ、シナジーを生み出すことに寄与します。このつながりを作るために毎年Digital Innovation Dayとしてイベントを開催しています。各部門でのDXの取り組みや社外から講師を招いて最新の他社事例の共有などを行っています。(2023年は11月28日開催、参加者539人)
