住友ゴムグループは資源の効率的な使用により廃棄物、並びに有害廃棄物を削減してきただけでなく、リユースやリサイクルの促進にも取り組んでいます。
廃棄物の削減に関しては、サステナビリティ推進ワーキンググループの一つであるEMS(環境マネジメントシステム)部会にて活動を推進しています。
リスクと機会は以下の通りです。
リスク
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機会
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政策・ 規制 |
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財務 |
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世評 |
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操業 |
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社内 |
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当社グループは事業を取り巻くリスクや環境の変化に応じて、定期的にリスクの見直しを行っています。廃棄物に関して特定したリスクは上記の通りです。これらのリスクに対しては、EMS部会において継続的にモニタリングし、環境トラブルが生じた際には報告書を発行して、関係者で情報を共有するととともに、適当な対応が完了するまでフォローしています。また、重大なリスクが顕在化、および顕在化が予想される場合には、危機管理規定に基づき、危機管理本部を設置します。
目標と実績は以下の通りです。
2024年の目標 | 廃棄物排出量(原単位) 前年比 ▲1% |
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2024年の実績 | 廃棄物排出量(原単位) 前年比 ▲5% ※アメリカ工場解散による影響を含む |
2025年の実績 | マテリアルリサイクル率 前年比 +1% ※資源循環と廃棄物削減双方の活動を促進するため、マテリアルリサイクル率を2025年の目標として新たに定めました。 |
中長期目標 | マテリアルリサイクルの推進 |
当社グループは循環型社会の形成に向けた取り組みを推進しており、2013年には国内外の関係会社を含む23の生産拠点で廃棄物の直接埋め立てを「ゼロ」にしました。現在もこの取り組みを継続しています。
日本国内では、毎年約1億本、約100万トンの廃タイヤが発生しています。一方で、タイヤの高性能化による廃棄物処理の多様化や不適正な処理による環境負荷の増大、最終処分場の残余容量のひっ迫など、廃タイヤを取り巻く問題は深刻化しつつあります。 この問題解決に寄与すべく、当社グループは、廃タイヤを新たなタイヤによみがえらせる更生タイヤ事業や、廃タイヤのリサイクルに取り組んでいます。
住友ゴムグループは、廃タイヤをボイラー燃料として使用するサーマルリサイクルシステムを1982年に名古屋工場、その後、白河工場、宮崎工場にも導入し、エネルギー源として有効利用しています。