住友ゴムグループの事業活動で発生する温室効果ガスにより気候変動が深刻になれば、当社事業活動で最も影響を受けるのはタイヤの原材料であるゴムと製造工程で使用する水と考えています。この認識のもと、重要課題の要素である「気候変動」「資源循環」「生物資源」は独立した取り組みで対応するのではなく、相互に関連することを理解し、統合的にアプローチしていくことが必要と考え取り組みを進めています。
当社グループのサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」に基づき、目標に対する成果を検証し、次年度の目標を策定しています。
ここでは、項目ごとに立てた目標と実績について紹介しています。
サステナビリティ長期方針の目標 | PLAN 2023年目標 |
DO 2023年活動実績 |
CHECK 自己評価 |
ACTION 2024年目標 |
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製品イノベーション | |||||
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・2024年アクティブレット技術を搭載した次世代タイヤの2024年量販化に向けた開発実施
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・アクティブレット技術を搭載した次世代タイヤを開発し、JAPAN MOBILITY SHOW 2023で発表
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100% |
・アクティブレット技術を搭載した次世代タイヤを2024年10月上市予定
・2024年中にセンシングコアの販売開始
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・サステナブル商品認定制度を活用した商品企画の開始、社内体制作り
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・目標値設定
対象商品をスタンダード認定比率40%(2025)、ゴールド認定比率30%(2030)を目指した商品企画の開始 ・サステナブル商品認定制度の活用を含む新たな商品企画の開発を推進
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100% |
・2030年に向けたさらなる商品企画の開発推進
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カーボンニュートラル | |||||
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・2017年比21%の削減
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・2017年比30%の削減
・各拠点の削減取り組み推進が好調なことから
2030年の削減目標値を50%から55%に引き上げ |
100% 以上 |
・2017年比44%の削減
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・2023年中の目標制定
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・11月にスコープ3 カテゴリ1、4、11、12の目標について対外発表実施
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100% |
・2021年比 カテゴリ1 25%削減、カテゴリ4 10%削減(2030)に向けての取り組み実施
・SBT認定 完了
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製造時CO2排出ゼロタイヤの量産開始 |
・1月より製造時CO2排出ゼロタイヤの量産開始
・水素ボイラーの24時間運転における課題の確認継続
・目標更新
水素ボイラーの24時間運転における課題の確認継続 |
100% |
・水素ボイラーの継続運転における課題解決
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資源循環・持続可能な原材料 | |||||
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・リサイクル率向上に向けた検討継続
・代替原材料の検討継続
・設備検討と新規原材料導入に向けた対応計画立案
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<タイヤ>
・リサイクル率向上に向けた検討継続•代替原材料の検討継続
・設備検討と新規原材料導入に向けた対応計画立案
・Japan Mobility Showにてサステナブル原材料を80%用いたPCタイヤを展示
<スポーツ>
・環境対応コンセプトゴルフボール「SRIXON Z-STAR+e」(非売品)発表
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100% |
・2030年目標に向けたサステナブル原材料を用いた配合開発を継続
・リサイクル率向上に向けた検討継続
・代替原材料の検討継続
・設備検討と新規原材料導入に向けた対応計画
・2030年目標に向けたサステナブル原材料比率の向上
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・梱包材等のプラスチック削減継続
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・タイヤラベルの縮小の取り組み開始
・タイヤ梱包材の廃止の取り組み
・テニスボールパッケージについて国内での紙フタ化、紙ラベル化実施、リサイクルペット化(含有率30%)
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100% |
・タイヤラベルの縮小の取り組み拡大
・タイヤ梱包材の廃止の取り組み継続
・テニスボールパッケージについて海外での紙フタ化、紙ラベル化実施、リサイクルペット比率の向上
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水資源 | |||||
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・水リスクの高い拠点の選定、取り組み計画の策定
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・水リスクの高い拠点を選定、取り組み計画を策定し、対象拠点への説明会を実施
・タイ工場(第一・第二工場)での水リサイクル100%達成
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100% |
・水リスクの高い拠点での水リサイクル100%に向けたシナリオ作成
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サプライチェーンマネジメント(環境) | |||||
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・「持続維持可能な天然ゴムのためのプラットフォーム」(GPSNR)への参画を通じた、業界動向に追従可能な仕組み、体制構築の継続
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・他社・業界に対して遅滞なく、また過不足なく対応できるように体制を構築
・EUDR:サプライヤ・関係者と協力し、施行日以降対応できる基盤を構築
・GPSNR:業界に対するKPIについて、業界内で議論を推進
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100% |
・GPSNRのKPIついて具体的な目標及び目標値を設定し、中期計画へ反映
・EUDRについてはEU要求を理解し、コンプライアンスに抵触しないようにサプライヤ・関係者と協力関係を強化
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