住友ゴムグループは企業理念体系「Our Philosophy」を実現するため、バリューチェーン全体のリスクと機会からマテリアリティを特定しています。これらマテリアリティに関する取り組みを経営戦略に組み込み社会課題の解決を目指すとともに、中長期的な企業価値の向上に努めます。絶えず変化する社会や事業環境に対応するため、2024年10月、「当社事業が社会に与える影響」と「社会が当社事業に与える影響」の2つの観点より分析を行うダブルマテリアリティの手法を用いてマテリアリティを更新しました。
当社グループは以下の７つの項目を重要課題と定め、事業を通した課題解決に優先して取り組みます。これらの項目は社会に広く認知されている課題でもあり、グローバルに事業を展開する企業の一員として責任を担っていきます。また企業理念に立ち返り、当社の「ありたい姿」を定め、取り組みの方向性や事業の及ぼす影響について「当社の意志」をまとめました。
| マテリアリティ項目 | ありたい姿 | 当社グループの意志 |
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社会課題解決に向けた
イノベーション |
ゴム素材の可能性を信じて、新たな価値提供に挑戦する企業
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当社グループは最先端のゴム技術とそこから広がる新たな技術やサービスを提供しています。ヨロコビあふれる健やかで豊かな社会の実現を目指し、常に新しい価値の提供に挑戦します。
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気候変動
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CO₂排出量の削減を推進する企業
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当社グループの事業活動は多くの温室効果ガスを排出しています。脱炭素化社会の実現に向けてサプライチェーン全体の排出量の削減を進め、2050年のカーボンニュートラル達成を目指します。
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循環型経済
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資源循環に貢献する製品・サービスを提供する企業
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当社グループは多くの資源を活用するものづくり企業です。限りある資源を持続的に活用するため、調達から廃棄までのすべての過程において資源循環を推進します。
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生物多様性
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天然ゴムなど自然資源への依存と影響を自覚し、周辺の生態系と共存する企業
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当社グループ事業は自然資源や化学物質の利用および製品使用の過程で生態系に影響を与えるリスクがあります。生態系と自然資源の恩恵を将来世代につなげるため、事業による負の影響を小さくし、生物多様性の保全と回復に努めます。
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人権
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当社グループにかかわるすべての人の人権を尊重する企業 |
当社グループの事業は、顧客やサプライヤーおよび拠点周辺の地域社会など多くの人々の生活につながっています。人々に安心とヨロコビを提供し続けるため、当社グループは人権に関する理解を深め人権尊重の取り組みを推進します。
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多様な人材
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多様な個性をもつ仲間とともに成長する企業 |
当社グループは多様な従業員が集まるグローバル企業です。互いに認め高め合える職場環境を実現し、チームの総合力を企業価値の向上につなげます。
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ガバナンス・企業倫理
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ステークホルダーと誠実に向き合い、信頼に応える企業 |
当社グループは顧客やサプライヤーおよび投資家など多くの皆様に支えられています。社会の激しい変化に対応できる強く柔軟な経営基盤を築き、多様なステークホルダーからの信頼に応えてまいります。
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マテリアリティに関する取り組みについては「はずむ未来チャレンジ」として長期の目標を立て、目標値の設定と実績値の進捗確認を実施します。
詳細は以下のリンクをご覧ください。
＊「はずむ未来チャレンジ」には、マテリアリティに関する取り組みの他、サステナビリティに関する重点目標も含まれます。
＊現在、2024年10月に見直したマテリアリティに基づいて「はずむ未来チャレンジ」を更新中です。
各マテリアリティ項目について、製品のバリューチェーン上で当社グループが特に深く関わるプロセスを示しました。調達から廃棄・循環までの全てのプロセスがマテリアリティと深く関連しています。当社グループは部門間の連携を強化し全社体制でマテリアリティ関連課題の解決に取り組みます。
マテリアリティの特定は、「当社事業が社会に与える影響」と「社会が当社事業に与える影響」の2つの観点から分析するダブルマテリアリティの手法を用いました。
まずバリューチェーン上の課題について国際的なサステナビリティ関連指標や開示ガイドラインの要求事項から課題リストを作成し、そこから当社グループと関連のある100以上のマテリアリティ候補を抽出しました。また、社会や環境の変化が当社グループに与えるリスクと機会を分析しました。続いて、マテリアリティ候補と事業領域との関連性およびリスクと機会とを評価し、マテリアリティ候補を16項目に絞り込みました。
当社グループ事業のリスクと機会について主な内容は以下です。
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リスク
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機会
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| 顧客の生活様式の変化による商品の需要縮小 | 安全性と環境性を高めたタイヤの需要拡大 |
| 温室効果ガス（GHG）排出や化学物質活用/廃棄に関する規制の強化 | 健康志向の高まりや体験機会の多様化によるスポーツ事業領域の拡大 |
| 離職率の増加など人的資本損失による生産性の低下 | 安心で快適な暮らし・街づくりに貢献する商品の需要拡大 |
| 法令に基づく処罰と企業価値の低下による売上の減少 | 多様な人材雇用や公正な人事制度による生産性向上 |
| 公平で透明性のあるガバナンスによる企業価値の向上 |
16項目について複数の視点で分析を進めました。例えば当社役員による定性評価では、取締役員へのインタビュー調査や事業担当役員へのアンケート調査を実施し、マテリアリティの特定に経営層の意志を反映させることを重視しました。また、当社事務局による定量評価では、当社グループが社会に及ぼす影響を、その人数、地理的範囲および回復にかかる時間等で評価し、一方、当社グループが受ける影響については財務評価を実施しました。加えて、以下の三者にインタビューを実施し、当社グループへの期待と要望を対話することで社外のステークホルダーからの意見を参考にしました。
上記の分析の後、経営会議での審議を経てサステナビリティ推進委員会で7つのマテリアリティを承認し、取締役会にて報告しました。
