WORKPLACE福利厚生・支援制度
OurPhlosophyのVisionに「多様な力をひとつに、共に成長し、変化をのりこえる会社になる。」を掲げています。
住友ゴムの福利厚生制度は、そのVision体現に向けて、多様な社員が活躍できる環境を整えることを基本的な考え方としています。
多様性ある社員に極力公平で平等な機会を提供するとともに、
社員が自由かつ自主的に選択できるように多様なオプションを整備しています。
働き方に関する制度~1人1人の生産性を高めるために~
柔軟な働き方
フレックスタイム制度
仕事の繁閑に合わせ、1日の所定労働時間に捉われず、始業・終業時間を一定の範囲内で、柔軟に調整できる制度です。（コアタイムあり）また、1日の中で始業・終業時間を調整するだけでなく、各月内で勤務時間を調整することも可能です。
在宅勤務制度
多様なライフスタイルの尊重と業務生産性・効率性の向上促進との両立を目的とし、一定の要件（頻度等）を満たした上で、自宅を就業場所とすることができる制度です。
利用者の声〈在宅勤務制度〉
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事務仕事など会社に出社しなくてもできる仕事の時にテレワークをしています。
テレワークをした日は集中して仕事に取り組むことができ、生産性が向上していると感じますし、通勤時間が節約できるため、散歩や趣味、家事などに充てることができます。
チームメンバーとのコミュニケーションも、日常的なやり取りであれば会社で使用しているコミュニケーションツールのチャットを使用し、説明が必要な難しい案件についてはオンライン通話機能を使って行っており、出社時と変わらないレベルで密なコミュニケーションを取ることができています。
施設
社員食堂
各事業所には社員食堂があり、比較的低価格で喫食することが可能です。食堂がない事業所に勤務する場合は、代わりに給食手当が支給されます。
社員クラブ
神戸本社には、夕刻以降にパブとして利用できる施設があります。パブを利用する際は、一定以上の人数であれば貸し切って宴会を実施することも可能です。
グランド／体育館
従業員が、勤務時間外にスポーツなどの活動を楽しむ目的で使用することができます。
保養所
一部の事業所の付近には、喫食や宿泊に使用できる保養所があります。右の写真は、神戸地区にある篠原寮という施設です。しゃぶしゃぶやてっちり、コース料理などを楽しむことができます。
健康支援
健康管理
各事業所に健康管理スタッフ（産業医、看護職）を配置しており、心身の健康面について気軽に相談が可能です。
健康保険組合
当社固有の健康保険組合が運営されています。
ライフステージに応じた制度~よりよいワークライフバランスを生むために~
常に
有給休暇
4月入社の場合は、入社時および毎年1月1日付で下記の通り支給されます。※
なお、有給休暇は翌年度まで繰り越すことができ、最大40日分保有可能です。また、1年で最大5日分以内であれば1時間単位での取得も可能です。
| 時期 | 入社時 | 2年目 | 3年目 | 4年目以降 |
| 支給日数 | 14日 | 16日 | 18日 | 20日 |
※一定の出勤率を満たす場合に限ります。
ライフイベントに応じて
結婚・出産
産前産後休暇
出産日を含め産前連続42日（多胎出産の場合は連続98日）、産後連続56日の有給公休を取得できます。
育児休業
子が出生した日から2歳に達する日までの間で、本人が申し出た期間休業することができます。
Pick up!
男性の育休制度について
男性の育児参画は、男性社員のワークライフバランス実現だけでなく、女性活躍推進、働き方改革にもつながる重要な施策の一つと私たちは捉えています。
男性の育児参画を推進するために、社長によるイクボス宣言（イクボス＝多様な人が働ける職場を育てる上司）をはじめ、役員・管理職に対し男性育休に関する研修の実施や、従業員に対する定期的な制度説明会の開催、社内報での好事例発信等、制度周知や風土醸成に取り組んでいます。育児のために使える休暇制度もあり、育児休業だけでなくそういった有休・公休の利用も推進しています。結果、年々男性の育児参画率は向上しています。
今後も、男性も育児参画するのが”当たりまえ”の風土を作るために、さまざまな取り組みを続けていきます。
※2022年より、育児休業に加え、自社独自の育児に関する休業制度（配偶者出産時公休、積立休暇）を合わせての制度利用率にて算出。
利用者の声〈育休制度〉
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私が育休を取得しようと思った理由は子育てに専念してみたいという思い、世の中の流れからも育休の取得は将来に生かせる経験になるのではないかという思いから育休を取得しました。
育休取得にあたっては、子供が生まれる半年前に上司に相談し、そこから徐々にコミュニケーションを取っていき、チームメンバーや上司を中心に周囲の理解や協力をいただきながら、育休期間に困ることがない様に業務の引継ぎを行いました。
育休取得中は妻と二人で家事・育児を分担して負担が平等になるようにしていました。
仕事への復帰にあたっては、復帰前に特別に何かをすることはなく、上司と少し話をする時間を設けていただいたのみでした。
実際に育休を取得してみて、業務内外で貴重な経験ができたと思います。
子の看護休暇
養育する子供（中学校始期に至るまで）が負傷した、または疾病にかかった際、当該子の世話をしたり、予防接種や健康診断を受けさせたりするために、有給休暇とは別に休暇を取得できます。子1人につき年間5日が上限となります。
海外転勤帯同休職制度
従業員の配偶者が海外転勤となり本人がこれに同行する場合、一定の条件下を満たす場合に限り最大5年間休職することが可能です。
介護
介護休業
従業員が、祖父母・父母・配偶者・兄弟姉妹・子女など本人の直系若しくは傍系の家族（2親等まで）を介護する必要があり、介護休業後も引き続き勤務する意思を有する場合は、所定の手続きを経て、介護休業を取得できます。期間は、同一取得事由に関して、通算して1年以内の範囲で、申し出た期間となります。
介護休暇
要介護状態にある家族の介護、その他の世話をする場合、年次有給休暇とは別に、休暇を取得することができます。当該家族が1人につき、年間5日が上限となります。
状況に応じて
短時間勤務
要介護状態の家族を介護する従業員や、中学校就学の始期に達するまでの子を養育する従業員は、一定の条件下で労働時間を短縮することができます。
両立支援マニュアル
「妊娠・出産・育児と仕事の両立を支援するマニュアル（ママ・パパ向け、上司向け）」を発行しており、妊娠～出産～復職までのスケジュール、利用できる公的制度・社内制度、体験談、お役立ち情報、部下とのコミュニケーション上の注意点や評価の仕方等について分かりやすく参照することができます。
生活支援積立休暇
時効により失効した有給休暇は、最大40日「生活支援積立休暇」として積立てされます。疾病の治療・不妊治療・妊娠・出産・家族の看護および介護・育児・ボランティア※などの事由で取得が可能です。※一定の出勤率を満たす場合に限ります。
有給公休
上記とは別に、忌引き・結婚・出産・その他の事由により認められる休暇です。
社有社宅／借上社宅
家族と同居する方や女性独身者、独身寮がない事業所で勤務されている方向けに、社有社宅や借上社宅の制度があります。こちらも一定の条件を満たす場合に入居可能です。
ジョブリターン制度
結婚や配偶者の転勤等、社会通念上やむを得ない家庭の事情によりキャリアを中断せざるをえなかった退職者の方に対して、復職の機会を設ける制度です。
キャリアに関する制度~よりよいキャリアを形成するために~
キャリアマッチング制度
データベースに登録することで、自身のキャリア希望を所属部署・希望先部署・人事に表明することができる制度です。ここで表明した希望が反映され、人事異動が実現する場合もございます。
交換留職
視野の広い人材・部門間連携をとれる人材を育成するため、部門間で交換留職先部署としての提携を行い、お互いの人材を一定期間交換する制度です。
プロジェクト公募制度
所属部門に関わらず、特定の部門が公募するプロジェクト案件に、参加意思の表明ができる制度です。公募している部門とのマッチングが成立した場合は、そのプロジェクトに参画することができます。
メンター制度
経験豊かな先輩社員（メンター）が双方向の対話を通じて、女性後輩社員（メンティ）のキャリア形成上の課題解決や悩みの解消を援助し、個人の成長をサポートする制度です。
キャリア相談
自身のキャリアに関する悩みを社内のキャリアコンサルタント有資格者に相談することができます。
利用者の声〈メンター制度〉
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これまで専門職としてキャリアを積んできて、専門職としてこうありたいというものはぼんやりとあったものの、自身の会社員としてのキャリアについて深く考えたことがなかっため、管理専門職（課長代理）にもなったのを機会にこれからのキャリアを考えることが必要になったこと、また社内でキャリアについてお話する機会もなかなかないため本制度を利用させていただこうと思いました。
制度を利用してみて、漠然とした不安がどういったものなのかを整理したり、メンターの経験を伺い、将来のイメージをしました。
漠然とした不安の整理や不安があっても大丈夫だという実感を持たせてくれたこと、またメンターが他部署の方だったので新たなご縁ができたことなど本制度を利用して良かったと思いました。
資産形成に関する制度~将来の生活を支えるために~
DCマッチング拠出
退職金制度の一つである確定拠出年金 （ＤＣ） に、月々の給与から個人で掛金を拠出し、退職金を積増しできる制度です。
財形貯蓄
給与および賞与から天引きした金額を、会社が契約している金融機関に預け入れする制度です。
住宅財形と年金財形があり、両者を合算して元本550万円まで非課税となります。住宅財形の場合は天引き額に対して 2％の奨励金を会社が支給、上乗せします。
持株会
従業員が給与および賞与より天引きで、一口1,000円から積立てを行い、自社の株式を購入することができる制度です。積立額に対して、5％の奨励金が会社から支給されます。
その他
共済会
会社と会員（一定の条件を満たす社員）が会費を出し合い、会員の相互扶助を目指す制度で、以下のような事由で給付を行います。
⑴ 傷病給付 ⑵ 弔慰給付 ⑶ 養育年金給付 ⑷ 介護士利用補助給付 ⑸ 介護休業者補助給付 ⑹ 災害給付 ⑺ 心身障害子女補助給付 ⑻ 結婚給付 ⑼ 出産給付 ⑽ 災害地への寄附
